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Kissuien 株式会社

所在地
京都府京丹後市峰山町杉谷943
業種
観光・宿泊(ホテル)
事業内容
■ホテル営業
■飲食店営業
■飲食店営業(露店)
■惣菜業
従業員数
23人(正社員13人、パート10人)
企業HP
HP :
http://www.kissuien.jp
求人情報

http://www.kissuien.jp
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弊社は、京都府京丹後市の中心に位置する峰山町で宿泊業を営んでおり、客室はシングルから和室まで全68室を完備しております。

又、少人数での食事から最大200名程度の宴会を始め、会議、講演会、披露宴等自由な演出が可能な5つのホールがございます。

レストランは、恵まれた自然がもたらす四季折々の獲れたての「京丹後厳選素材」を提供し、鮮度を大切にしたオリジナル溢れる季節の料理は大変人気があり、100歳以上の割合が平均の3倍とも言われる“長寿の街”京丹後市を「食」を通じて健康をサポートしております。

今後の展開としては、京丹後市のふるさと納税返礼品などを活用して、地域独自の伝統料理や長寿食などの販売も積極的に促進して参ります。

SDGsにも積極的に取り組み、社会に対して責任を果たす企業として様々な地域イベント、清掃活動にも参画しており、CSR活動が非常に重要な意義を持つと考えております。

現在、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い厳しい状況となっておりますが、私たちは改善が図れる良い機会であるとポジテイブに捉え、コロナで激変する環境変化への対応含め日々改善に努めております。

「京都モデル」ワーク・ライフ・バランス認証企業「京都モデル」
ワーク・ライフ・バランス
認証企業
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「型にとらわれない、素の自分を表現できる」

KISSUIENは、そんな職場づくりを目指しています。

ホテルスタッフは自由に企画ができて、料理人は自分の創作意欲を料理に反映できること。

マニュアル的でない、心地の良いサービスをお届けするためには、まず、私たちスタッフが自由なスタイルを楽しむことだと思います。

KISSUIENは、そんな思いと経営スタイルに共感し、共に地域の新たな滞在拠点を創ってくれる人を探しています。

KISSUIENには堅苦しいマニュアルはなく、自由に自身の強みを活かせる風潮があります。

「こんなことをしてみたい」が実現できる環境を大切にしていて、みんなで考えて実行していきます。

フロントと調理場が一緒にメニューを考えたり、企画をしたり。また、大きな宴席やイベントになると、

社員全員で成功に導きます。ホテルは日々の変化に対応する仕事なので、大変な面もありますが、楽しくやりがいのある仕事です。

既存制度 / 取組状況

育児休業等を取得しやすい環境づくり

育児休暇の取得促進

子育て等に関する特別休暇(学校行事参加、乳幼児健診等のための特別休暇制度の導入など)

子育てに関する特別休暇

所定外労働時間の削減

時間外労働の削減

社内勉強会など普及啓発

社内勉強会など普及啓発

その他子育てにやさしい職場づくりにつながる取組

その他

法を上回る育児短時間勤務制度

法を上回る育児短時間勤務制度

マークの説明

  • 既に導入されている制度既に導入されている制度

  • 宣言中行動宣言し、達成に向けて取組中

  • 達成行動宣言して取組みを行った後、達成

メッセージ

地域の皆様や企業様、旅の方などがご利用可能な場所。 私たちが住んでいる京丹後という豊富な資源に恵まれた地域。

身も凍る寒い冬に降り積もった雪が解けた水は田園へと流れ、
力強い農作物を育て、海は豊かな海産物を届けてくれます。

そんな京丹後という場所で、地域の皆さんと共に時代を経て、
育てていただいた吉翠苑という宿。

コロナ禍を経て新たに京丹後の「滞在」拠点と地域の「食」
を大切にしたいという思いから、kissuien st&foodとして新
たにスタートしました。

わたしたちは、それぞれの個性を尊重しながら共にユーモラ
スで地域の玄関口としてのレセプションホテルを目指してい
ます。

もし、あなたが私たちの想いに共感できるのであれば、一緒
に意味のある時間を過ごしましょう!

又、子育て世代の仕事の生産性向上と当館が地域のコミュニ
ティステーションとしての役割を果たし、新たなビジネス創
出とコネクションを構築していく為、今年4月には、新たに
客室や会議場を「子供と一緒に働ける場所」子連れコワーキ
ングスペース・レンタルオフィスも可能とし、多様な顧客ニ
ーズに対応していく企業であり続けます。

行動宣言

目標
全ての従業員のES(従業員満足)を追求します。
■特に、子育て世代に働きやすい職場創りに着目し、
 育児短時間勤務制度をはじめ、従業員の環境に適
 した臨機応変の勤務時間を可能とします。
行動計画
・本事業の行動宣言を共有し、管理職、あらゆる
 社員の意識改革を推進実現します。
・・2024年4月
・社内クラウド、又共有ラインをはじめ様々な
 デジタルツールを活用し情報共有を徹底し、
 在宅でも情報が確認出来るようにします。
・・2024年4月